マルチタスク時間管理をどう処理するかが、働き方を変えるということではないか、と常々思っているという話

ついさきほど、「時間管理アプリ」の基本的な使い方を振り返って、タスク管理の方法について常々思っていたことが少し整理できたように感じられています。
アプリの使い方についても、記事下に加えるので、ぜひ参照ください。

「忙しい」と感じる人は、具体的にどのくらいの用事を抱えているのか。あるいは、未処理の用事がどのくらいあると「忙しい」と判断するのでしょう?
そんな疑問をまずあげながら論を進めていきます。

スマホ以前、PDAというものがIT業界では当たり前に使われ始めていた頃からずっと、紙の手帳は使わなくなっています。「ほぼ日」が上場企業の仲間入りをしましたが、あの会社の売上は多くは「ほぼ日手帳」などの物販です。手帳ニーズがそこまで大きいとはちょっとした驚きでもありました。
ところで、手帳の役割はスケジュール管理です。期代わりのタイミングでは、書店や文具売り場には手帳がずらりと並びますが、その販売部数は1億冊に及ぶという事実はご存知ですか? ちょっとした細部のこだわりが大きなマーケットになるという点では、家計簿も同じです。時間管理アプリのマーケティングを考えるにあたって、家計簿マーケットは大いに参考にすべきではないかと思うのです。

さて、タスクの数、プロジェクトの数という数字では「忙しさ」のデータが取得できないわけですが、これが時間と慣れば簡単に数字が見つけられます。例えば、「忙しい」と感じている人たちの週の労働時間は約50時間だという数字。週8時間で、40時間になるわけですが、往復通勤時間も勤労者の側からすれば労働時間と変わりませんので、もし通勤時間が1時間の人であれば、この50時間は越えてしまいますね。

次に、「8760時間」という数字。
なんのことはない、 24時間×365日、つまり1年間を時間で表した数です。
その時間の中で、仕事、家事、育児それに趣味や友人との交流などに時間を使い分けているわけです。
会社で働く時間数だけでみれば、土曜日も出勤していた60年70年代には 2,300時間/年であったのが、現在では 1,850時間にまで減少しています。が、一方で、一人あたりが接触する情報量(仕事量)はなんと20倍にも膨れ上がっています。それだけ、1時間あたりの仕事量(労働密度)は増えているのだと言えるでしょう。

さらに、「忙しい」と言う人が増えたのは、会社の人員削減で、これまで3人で担当していた仕事を2人でできるように効率化を求められたり、会社以外でもさまざまな雑用や人付き合いがあたりまえのようにあるのが現代の社会人のありのままかもしれません。

結論として、単純な時間管理ではもはや済まないのではないかということ。

先の手帳でのスケジュール管理に戻りましょう。
ほとんどの手帳は、同じ時間に一つの予定しか登録することができません。ダブルブッキングはもちろんNGでしょうが、同時進行で複数の用件を済ませたいことはよくあること。共働き世帯では、仕事中に家庭の用事をどうしてもしなくてはいけないことも多々あるでしょうし、副業のつもりで行なっているサイト運営もタイミングよく指示を出さないと大きな損につながることもあるかもしれません。懐かしい友達からメールが重要な相談事かもしれないし、多くの人の問題として同じ時間でやりたいことや考えることが山のように積もっているという事実。

つまり、一度に一つの仕事しかしない「シングルタスク」から、複数の仕事を同時にフォローする「マルチタスク」型に変化しているといういうことです。

本来、人間の脳はマルチタスクで物事を考える仕様になっています。
したがって、これが自然とも言えますが、現実的に同じ時間に2つ以上の仕事を行なうことは不可能でもありました。これが可能になったのは、言うまでもなくITによる恩恵です。情報収集や管理の方法に加えて、各種の作業や取引が電子的に行なえるようになったことから、頭脳労働が主体であればマルチタスク型のワークスタイルを実現することも用意になっています。

マルチタスク型のスタイルで、重要なポイントは、
・優先順位を的確に判断できること
・スケジュールが明確なこと
・方法が定まっていること
の3点ではないでしょうか。
改めて書き出してみると、以前から時間管理術として上げられていることに等しいことです。

「長い時間働けば働くほど、成果が上がる」という過去の考え方は、もうこれから通用しません。
子どもたちや若い世代に伝えるべきは、
「長時間労働を止め、自分の時間を取り戻し、自分の意思で働く人が増えることが利益の最大化につながる」という価値観でしょう。

マルチタスクで消化していくべきタスクを効率よく消化するにはやはりそのための方法が必要です。

TimeCrowd(タイムクラウド)の使い方を徹底紹介

## 新しくなった!時間管理アプリ「TimeCrowd(タイムクラウド)」の使い方をマスターしよう

「TimeCrowd(タイムクラウド)」の使い方や活用法を解説していきます。
「TimeCrowd(タイムクラウド)」は入門編としてぴったりの極めてシンプルなアプリケーションです。

### TimeCrowd(タイムクラウド) のユーザーになる

TimeCrowd(タイムクラウド)では、新規アカウントやパスワードの発行は不要です。
「無料で使ってみる」あるいは「ログイン」をクリックすると、Googleのログイン認証画面になりますので、Googleアカウントをお持ちの場合はそのまま、お持ちのアカウントでログインしてください。

Googleの認証画面で「許可」をクリック(タップ)していただけば、「TimeCrowd(タイムクラウド)」画面が開きます。

### TimeCrowd(タイムクラウド) 基本的な使い方

「TimeCrowd(タイムクラウド)」の基本的な使い方は、何か行動を始める時に行動名を入力して、スタートボタンを押すだけ。そして行動が終わった時にストップします。基本的な使い方は、これだけです。

メイン画面にある「マイタスク」タブ画面が選択されている状態のはずです。
「新しいタスク」という表示のあるところをクリック(タップ)すると入力できる状態になります。
行動名を入力してください。「スタート」ボタンで行動記録開始、記録が始まると表示されているタイマーが秒単位で時間を刻んでいきます。
もう一度ボタンを押すと「ストップ」となり行動記録終了というのが基本的な使い方になります。

行動記録はカテゴリー分けが可能です。
何に時間を使っていた分類をして集計が可能になります。

働き方改革で取り上げられるべき3つの問題

政府が「働き方改革」の音頭を取り始めています。
2015年9月には「働き方改革実現会議」を立ち上げ、ワークスタイルの改善に必要な法律の整備や政策の検討を開始しました。昨年末には電通の過労自殺事件が世間を大いに騒がせましたが、現在、厚生労働省は悪質な職場の摘発体制を強化しています。以下、厚生労働省データですが、毎月80時間以上の残業が常態化している事業所が2万社以上あるそうです。

長時間労働の監督指導結果(2015年4月~12月)
※労災請求があった事業所が監督指導の対象

●監督指導をした事業所数(8,530事業所)
・残業が月100時間を超えていたもの……59.7%
・残業が月150時間を超えていたもの……12.4%
・残業が月200時間を超えていたもの…… 2.5%
・残業が月250時間を超えていたもの…… 0.6%
http://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000148739.html

なぜ、「働き方改革」が政府の音頭で進まなければならないか、という点は一言で言えば、これまでのような事業スタイルあるいはライフスタイルを貫いていたのでは、日本という国の未来が描けないからです。
・子供が生まれない
・若者の収入が上がらない
(ミドル&シニア世代も給料が上がらないけれども)

本稿では、政治的な課題としての言及はここまでにして、一生活者として一ビジネスパーソンとしての「働き方改革」に寄せる課題や期待をまとめました。
筆者は、この3年ほどはリモートワークを軸にビジネスをしています。その過程で、少なからずこの働き方に関する課題が見えています。

1. リモートワークを推進するために必要なことは?

「仕事とプライベートの両立」とは、古くから取り上げられるテーマでもあります。仕事が忙しくて家庭を蔑ろにしたパパ、というのは昭和の時代のファミリードラマのステレオタイプでもあります。
最近では、「ワークライフ・ブレンド」と言って、仕事と私生活を切り分けるのではなく、職場と住居を自由に行き来できたり(職住近接)、同じ場所に一体化させてしまう(職住一体)の考え方も一定程度の支持を得るようになっています。これは、言わば、リモートワークの発展型かもしれません。

ところで、リモートワークがどの程度進んでいるのか、データを追ってみましょう。
そもそも、米国でもリモートワークの普及を促進するのは採用面からでしたし、日本の場合は東日本大震災をきっかけにという職住環境面からでした。
つまり、「社員のストレスを軽減」
という言葉に集約されます。

■リモート勤務に積極的な米国企業100社(FlexJobs)
https://www.flexjobs.com/blog/post/100-top-companies-with-work-from-home-jobs-in-2016/

■日本では、
https://trigger-works.com/feature/indivisual/185/#

上記例は、大企業ばかりのデータなので多くの人に実感を伴わなそうです。
株式会社Misoca さんのちょっと前のインタビュー記事を紹介しておきます。
http://www.remotework-labo.jp/2015/08/interview_01/
※ Misocaさんはこの当時からオフィスも引っ越しされていますし、職場環境も変わられていますが、リモートワークは顕在です。
こちらは、実際にリモート勤務しているエンジニア日高さんのブログ
http://tech.misoca.jp/entry/2016/02/15/104522

リモートワーク先進例から、しっかり見えてくるものがありますね。

2. 通勤時間をずらす、なくす! ために必要なことは?

1.の項目でもご紹介している「ワークライフ・ブレンド」とは、仕事とプライベートをはっきり区別するのではなく、生活の中に仕事を融合させていこうという考えの働き方を提案するものです。とは言え、通勤に1時間近くかけているビジネスパーソンはとても多いでしょう。

最近、発表されたニュースで気になるものがありました。

通勤時間が長いと離婚率が高い!
45分以上かけて通勤していると離婚率が40%高まる:研究結果
http://www.lifehacker.jp/2016/12/161203_commuting_divorce1.html

一方、働く女性の帰宅時間が遅くなることだけでなく、その夫の帰宅が遅くなることでも、夫婦の出生意欲や育児に影響が生じていることは、内閣府の研究でも指摘されています。

■夫の帰宅時間が少子化に与える影響(内閣府)
http://www8.cao.go.jp/shoushi/shoushika/whitepaper/measures/w-2015/27webgaiyoh/html/gc-2.html

長時間労働を是正すると、政治課題としても叫ばれるようになり、大企業を中心としてワーク・ライフバランスの取り組みがますます活発になっています。ノー残業デーの実施、早朝勤務制の実施、フレックスタイム制の導入、新たな休暇制度の導入、など企業によって取り組みはさまざまです。

筆者は、ある経営者から通勤時間を実際の勤務時間にしてしまう、という実践を聞いたことがあります。
関東圏で働くと1時間以上の通勤時間も珍しくありませんので、時間帯をずらして早朝勤務ができるようになるとストレスも減り効率も上がるのではと思えました。
実際に、満員電車通勤とはおさらばしている環境ですが、時折満員電車に押し込められると少し凹んでしまいます。

3. 裁量のある働き方ができるために必要なことは?

働き方改革を進めていくためには、これまでの企業文化を根底から変える必要もあります。
社員の根本的なストレスを解消するには、“毎日通勤する”という常識をなくし、自宅からでも通常業務ができる仕組みが根付くことが大切でしょう。

最後に、裁量を持って働くビジネスパーソンの割合を紹介します。
●厚生労働省「平成27年就労条件総合調査」より
・通常の労働時間制……43.3%
・変形労働時間制……40.3%
・フレックスタイム制…… 8.3%
・事業場外みなし制…… 6.9%
・専門業務裁量労働制……1.0%
・企画業務型裁量労働制……0.2%
http://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/jikan/syurou/15/dl/gaiyou01.pdf

上記の数字を見る限り、裁量を持って働く人の数はまだごく少数です。かつ、この数字は事業所を対象にしているので個人事業等フリーランスのデータが入っていません。いわゆる「サラリーマン」のみなさんの実態になります。

まとめ:
本稿は、本当にできる? と少し挑戦的なタイトルを付けて、「働き方改革」の課題をまとめました。冒頭に記した通り、筆者はこの数年ずっとリモートワークを実践しています。
・仕事とプライベートの切り分けが難しい、というのは深刻にそう感じています。特に、筆者は一人暮らしをしていますので、場合によっては、睡眠時間以外仕事という状態に陥るときがあります。
・なので、とにかく外に出る、あるいは、時間を区切るということはかなり意識的にしています。
・若くないので、睡眠時間以外仕事ということをしていると必ずカラダを壊します。
・必携ツールとしては特にないですが、チャットワーク、Slack等のコミュニケーション系。Misocaは請求書発行に必須。最近は、TimeCrowdでタイムマネジメント。ドキュメントは、ほぼGoogle依存です。あと、個人的にはDropBox好きです(過去には、Webデモサーバ替わりに使ったことがあります)。

オウンドメディア開発における「WELQ問題」をおさらいする

2016末に世間を騒がせたキュレーションメディアにおける記事の粗製乱造問題。
問題の発端となったDeNA社の「WELQ」等のメディアに限った話で済まず、サイバーエージェント、リクルートなどインターネット大手企業のメディアが相次いでサイト閉鎖や記事非公開などの対応をしました。
著作権に関する話題や社会問題としての整理は既にいくつも提起されていることと思いますので、少し時間も置いたところでSEOやオウンドメディア開発という現場目線での振り返りをしたいというのが本稿の趣旨です。

実際に、現場の声としては、DeNAのコンテンツがなくなったことで記事の検索順位が上がったから今のうちに稼いでおこう、なんてものも少なくないわけですので、結局は何も変わらないいつもの日本のありがちな光景だね、で終息するという印象も強くなってきました。

■ 「記事を粗製乱造するのが問題」という問題をおさらいする

今回の問題の中心は、「コンテンツを安価に大量生産」することで自然検索トラフィックを獲得し、アフィリエイトも含めた広告収益を安定確保しビジネス展開するという手法の実効性が、広く認知されたことで、多くの事業者(しかも上場企業まで)が同様のビジネスモデルに参入したということでした。
特に、DeNAのWELQでは「記事製作マニュアル」までがリークされさらに叩かれ続ける要因となりました。

マニュアルの是非というのは本稿の趣旨ではないですが、例えば記事のボリュームを4000文字を想定することであるとか、多くの内容は筆者自身もよく提案する内容であったことは付記しておきたいです。
そもそも多くのメディア運営において、Google検索のアルゴリズム変化を踏まえて施策しメディア収益化(マネタイズ)を図るということそのものは、言わば「あたりまえ」の視点でありました。
そのうえで、何が問題であり、(オウンド)メディア制作は今後どう進めるべきかということを考えていきたいのです。

## そもそも「コピーコンテンツ」は検索結果にどう反映しているのか?

Googleはコピーコンテンツに対して、検索結果に反映させないという対応を既に行なっています。例えば、「ドメインが異なるだけで同じ情報が記載されているページ」がたくさんあって検索結果の1位から10位までがその情報で埋め尽くされてしまったら、この検索結果に対してのユーザー満足度は著しく低くなります。

したがって、Googleは「コピーコンテンツ」を等しくはじき出して、検索上位にならないようにプログラムしています。これは「パンダアルゴリズム」と呼ばれ、およそ半期程度ごとにアルゴリズム更新もされています。

## Google検索をハックした? ということが問題、とされる問題

大雑把ではありますが、Google検索の上位を取得するために必要な視点は何かというと、当のGoogleが以前からはっきりと答えを示してくれています。
「ユーザーがより満足するコンテンツであること」という1点に尽きます。
先の「パンダアルゴリズム」に加えて、いわゆる質の低いコンテンツを排除するための「ペンギンアルゴリズム」「ハミングバードアルゴリズム」というものも数年前に発表されています。

「ユーザーが満足する」という意味は何かというと、
・検索結果から、正しくクリックされること
・直帰されないこと などと考えられるのですが、
こうした数値は、検索結果に反映していると当のGoogleは表明しています。

「何か情報を知りたい」という検索をユーザーがしたら、「もっと知りたい」という意識が働くのがあるべきユーザー行動です。
「その分野について豊富な知識を持っている人たちに聞きたい」というユーザーの意向から発想されメディアとして誕生したのが、まさにキュレーションメディアでした。

結果として、
・「コピーコンテンツではない」
・「大量のコンテンツを持つことで、クリック率の高い」
コンテンツが成立し、検索上位を占めることになりました。

「質の高いコンテンツを作る」という命題自体は、コンテンツメーカーからすればこれも「あたりまえ」の事実であることを思い知らされます。
いわゆる旧来のコンテンツメーカーと今回の各社の体制の何が異なるかという点が最重要なのではないか。その事実こそが「粗製乱造」の正体でした。

つまり、
・クラウドソーシングサービスを活用して、恐ろしく低価格で記事を作成する
・マニュアル化して、大量生産体制を築く
の2点です。

■ では、メディア運営者とライターの今後の取り組みかたはどうあるべきなのか

この問題が報じられるようになって、オウンドメディアの企画をペンディングにした、というお話を多く聞いています。
もともと、筆者自身もオウンドメディアの企画ごとに関しては、「コスト負担を軽減する体制を築いて進めましょう」という提案をしていました。
だからこそ、クラウドソーシングサービスも活用していますし、同じように編集プロダクションのライターやディレクターの方々にご協力いただくこともありました。

年末の報道が盛んな折には、ある新米ライターさんから「犯罪に関わったみたいな感じさえする」という率直な嘆きを聞きました。この社会の常として、弱いところにしわ寄せがいくという
いつも通りのシナリオが見えて残念です。

## 健全なwin-winを築くためにできることはなんだろう?
結論は既に明らかなのです。
「質の高いコンテンツを作る」こと。

そのコンテンツを見つけてくれたユーザーが満足できるコンテンツであること。
Google検索の問題として、今回の問題をまとめれば、
ユーザーが満足できない状態にあるコンテンツが上位を占めていたことが問題だ、とまとめることができます。

1月末現在、Googleから該当のアルゴリズムの更新をするというような発表はありません。Googleは典型的な外資企業ですので日本の文化的な問題には積極的に対応していないのが現状である、という個人的な認識もありますが、それ以上に今後の更新に大いに期待をしています。

Googleは現在AIの導入に積極的です。Google Suite然り、Google Analytics 然り。Web解析者の目線からすると、GAに導入されている「Assistant」というメニューについてはとても面白いと感じています。
近い将来、このAIが長文読解能力を持ち検索結果に反映させるという想像もできるのかもしれません。

その前に、制作者である私たち自身ができることは何でしょうか?
理想だけを語れば、
1.役に立つ情報がたくさんあるがSEOが弱いサイト
2.あまり役に立たないがSEOが強いサイト と2つのタイプのサイトを比較した時に、1.のサイトの収益の方が上回る社会であることが望まれます。

社会に有益なITコンテンツを提供したいと常々お話をしていますが、例えば上記のような場面ではSEOのテクニックは極めて有用です。
・コンテンツの企画編集
・Webマーケティング
・コンバージョン改善
など、その場合の振り幅も大きくなりますが、ケースバイケースに応じて正しい施策を繰り出すことが肝心です。

それは、SEOテクニックに限りません。
制作者自身が、win-winの一端を担える環境が改めて生まれることを願っていますし、また筆者自身そのような体制づくりに貢献してまいりたいと思いを新たにするものです。